電気の手続きは立会い不要

引っ越しの予定日が決まったら、各電力会社で手続きが必要です。

インターネット、電話、FAXなどの方法で手続きを行うことができます。

事前に連絡をしておくことで、引っ越し時にサービス担当者が最終使用量を検針し、新居宛に請求を届けてもらうことが出来ます。

予定日に合わせて新居でもすぐに電気が使えるようになりますので、忘れずに手続きを行うようにしましょう（新居の場所が今の都道府県を超える場合には、管轄の電力会社が変わることがありますので、確認が必要です）。

電気の利用停止や利用開始の際は、基本的に契約者の立会いの必要はありません。

ただし、オートロックの建物などで使用量が確認できない場合には、立会いが必要となることもありますので確認しましょう。

電気の手続きの必要項目

ガスは使用開始日・中止日に注意！

ガス栓開閉は、使用中止の1～2週間前を目安に、インターネットまたは電話から申し込みができます。

ガスの手続きでは、原則として開栓・閉栓ともに契約者または使用者の立会いが必要になります。

旧居では元栓を閉め、その日以降ガスを使用することができなくなりますので、注意して日取りを設定しましょう。

新居では開栓だけでなく点火確認、ヒーター、コンロ、給湯器などのガス機器の作動確認を行う場合がありますので、荷物の運搬が終わった時点での日取り設定が好ましいと言われています。

ただし、新居でオール電化になっている場合、自宅でガスが一切不要ということであれば、開栓の申し込みは不要です。

尚、新居の場所が今の都道府県を超える場合には、管轄のガス会社が変わることがありますので、確認が必要です。

ガスの手続きの必要項目

水道は届出の有無の確認が必要

引っ越し予定日の3～４日前を目安に、管轄の水道局へ届出が必要です。

水道局へは、電話またはインターネットで使用開始・中止の申し込みが出来ますので、新居が戸建ての場合は必ず手続きを行ってください。

ただし、マンションや集合住宅の場合は、連絡先が水道局でなく管理会社である場合があります。

これは、管理会社が水道料金を独自に設定していることがあるからです。

そのため、マンション・集合住宅への引っ越しの際は、管理会社に水道の手続きについて確認を行いましょう。

水道の手続きの必要項目

管轄の変更に注意

都道府県をまたいでの転居の場合、電気・水道・ガスいずれも管轄が変更になる場合があります。

その際、注意をしたいのが「各管轄でしか手続きできない」ということです。

同じ管轄内での転居の場合は、基本的には１回の手続きで完了しますが、管轄が異なればそれぞれにて手続きを行わなければなりません。

例えば、大阪から東京へ転居する場合のガス会社への手続きは、閉栓の申し込みを大阪ガス行い、開栓の申し込みは改めて東京ガスで手続きが必要となります。

面倒な手続きをしない「引っ越しれんらく帳」

このような場合に備え、活用できるサービスがあります。

それが、「引っ越しれんらく帳」です。

これはたった１度の転居の手続きだけで、提携事業者に連絡ができるというサービスです。

通常、電気、ガス、水道だけでも最低３回は申し込みをする必要がありますが、引っ越しれんらく帳を使えば何度も手続きする必要がありません。

公共料金が発生する電気、ガス、水道の事業所はほとんどの地域と提携していますので、どこの地域への引っ越しでも安心です。

また、電話、新聞、クレジットカードといった契約の一部も提携しています。

引っ越しれんらく帳は、東京電力の公式HPから確認することができますので、手続き前に提携事業者を確認し、活用してみましょう。